環境マネジメント 〜KKR+Aのテーマのもとに

 SUMINOE GROUPは、業界の先駆者として、健康や環境に配慮した先進技術の開発や応用を推し進め、1998年には「インテリア環境宣言」とともに「K(健康)K(環境)R(リサイクル)+ A(アメニティ:快適さ)」を発表しました。以降、「KKR+A」を開発の基本理念とし、室内環境改善やリサイクル材の活用をはじめとした、人と環境にやさしい技術・製品の開発に取り組んでいます。また、全事業活動にわたる環境基本理念を掲げ、行動指針・行動目標に沿って、環境負荷の低減など、環境保全に積極的に取り組んでいます。2022年4月には「SUMINOE GROUP 第二次環境対策宣言」を発表。グローバル戦略を推進し、当社グループの製品を多くの人々にご使用いただくこと、KKR+Aを世界各地に広げていくことを目指し、その実現に向けてSUMINOE GROUP一丸となってチャレンジしていきます。

環境基本理念

 近年、地球環境の悪化が急速に進んでいます。その地球に暮らしている私たち人類が地球環境の維持と改善に努め、美しい自然を子孫に譲り渡すことは人類共通の使命であります。SUMINOE GROUPはこのことを認識し、従業員全員が環境保全に積極的に取り組むことによって、住みよい豊かな社会をつくります。

SUMINOE GROUP第二次環境対策宣言

  • 1
    健康と環境に配慮した製品を提供します。

    製品に使用する材料の法的な規制や制限に対してのグリーン調達ガイドラインに基づき、使用薬剤の化学物質の適正管理を行うことで、お客様に対して安全・安心な製品を提供します。

  • 2
    地球温暖化防止に取り組みます。

    製造時における材料、副資材、水、エネルギーのロス低減による資源の有効活用を図るとともに、省エネ設備の更新推進、品質向上、製品の軽量化、容器・梱包の簡素化、減量化を図ります。
    また、材料・製品の輸送効率、材料の使用効率、製造時の廃棄効率を追求し、サプライチェーン全体における省資源・省エネルギー化を推進します。

  • 3
    循環型社会に対応します。

    ライフサイクルにおいて、産業廃棄物の削減、資源の循環に貢献するため、積極的にリサイクル材を活用し環境保全と資源の有効活用に取り組みます。

  • 4
    CO2排出量削減を推進します。

    脱炭素社会実現の一端を担うため、原料、製造、輸送、使用、廃棄といった製品のライフサイクル全体にわたって、環境負荷を総合的かつ定量的に評価するライフサイクルアセスメント(LCA)手法に基づく「ローカーボン製品」を開発し提供します。

行動指針

環境保全を実施するにあたって

  • 1

    私たちは、企業活動全般にわたって環境を汚染することのないように配慮しつつ、積極的に省エネ・省資源・リサイクルを推進します。

  • 2

    私たちは、環境に配慮した技術と商品を開発することにより、生産から販売、廃棄に至るまで商品ライフサイクルを通して環境保全に努めます。

    1. 省エネ、省資源技術の開発
    2. リサイクル技術・リサイクルシステムの開発
    3. 環境負荷がより少なく、安全性がより高い原材料への置き換え技術および商品の開発
    4. 室内環境を改善し、健康および快適性に貢献する商品の開発
  • 3

    私たちは、地域社会とのコミュニケーションを通じて社会との共生をはかり、全従業員が小さなことでもできることから行動を起こします。

  • 4

    私たちは、環境保全推進のため社内体制の整備と、全従業員の環境意識の高揚に努めます。

環境推進体制

 CSR推進委員会内に環境推進部会を置き、立案・決定された環境施策を全社組織で実行しています。

環境推進体制図

環境マネジメントシステムの導入状況

 2000年度に生産事業所である奈良事業所がグループとして初めてISO14001認証を取得。その後順次導入し現在国内の5生産事業所においてISO14001の認証を、1事業所でエコアクション21の認証を取得しています。

ISO14001:2015

奈良事業所・滋賀事業所
審査登録機関
日本規格協会
登録番号
JSAE 235
登録
2000年5月
更新
第7回済(2021年5月)
帝人テクロス(株)
審査登録機関
日本品質保証機構
登録番号
JQA-EM1519
登録
2001年4月
更新
第7回済(2022年4月)
尾張整染(株)本社工場・石川工場
審査登録機関
日本品質保証機構
登録番号
JQA-EM3114
登録
2003年3月
更新
第7回済(2023年7月)

エコアクション21:2017

丹後テクスタイル(株)
審査登録機関
持続性推進機構
登録番号
0009522
登録
2013年7月
更新
第5回済(2023年7月)